サブプライム問題は予見されていた

　今年３月にサブプライム問題について警告していたのはHSBC、6月には金鉱山開発会社の代表　松藤　民輔　氏　がその著書で警告、毎日新聞社発行の週間ｴｺﾉﾐｽﾄでもアメリカ住宅価格のバブルについて記事を掲載していました。
　しかしながら、一般的にはN.Y.ダウが8月に暴落、その後の回復、また、１０月以降下落して初めてその危機の不透明さの深刻さが新聞において掲載されるようになりました。

　一方　米国人人口統計専門家　ハリー・Ｓ・デント・ジュニアは、N.Y.ダウはバブルにより2009年までに35000ドル-40000ドルと予測しています。ハリーはITバブル、ITバブル崩壊、その後のダウ上昇を人口動態的に予見した専門家なので筆者は注目しています。しかしながら、ドル安については触れていないようですが、2010年以降は米国の景気後退について鋭く記載しています。

　世界的な過剰流動性がなくなっているわけではないので、余剰資金は投資先を求めて　不動産、株式、商品、債券などを動き回ります。
　日本株が売られているのは、海外機関投資家の損失の穴埋めに始まり、その後　改革後退のよる日本の成長の期待が後退、ドル安円高のよる輸出関連企業の減益見込みによる資金の引き上げなどがありますが、長期的には買い時が近いのかもしれません。　

　サブプライム問題については、松藤氏著「世界バブル経済終わりの始まり」をまだお読みでなければ、一読されることをお勧めいたします。